国内債券コア戦略
特長
- 金利戦略とクレジット戦略を融合したポートフォリオ
- デュレーション戦略には過度に依存せず、定量モデル（金利期間構造モデル）を活用したイールドカーブ戦略により、様々な金利環境のもとで安定的な収益獲得を目指す
- 専任のクレジット・チームによる徹底的なファンダメンタル分析に基づいた社内格付とクレジット市場分析の結果を総合的に勘案し、導き出されたレラティブバリュー（相対価値）ウェイトに基づいた銘柄選択
- 事業債及び円建外債への積極的な取り組みと機動的なセクター・アロケーション
- 定量分析やリスク管理を重視
- 定量モデルやリスク管理インフラ、独自のツールが超過収益の創出に貢献
- 主な超過収益の源泉毎に閾値を設けることによりリスクの過度な偏りを回避。業種/発行体リスクの固有の要因による損失（テールリスク）を限定するため、ストレステストに基づき閾値を設定
- アクティブ・リスクに関する日次のフィードバックやモニタリングを通じ、市場環境に応じて迅速にリスクを調整する能力
- 長期に亘る優れたトラックレコード
- 2002年より運用開始、20年超の実績を誇る（設定来21年度中19年度アウトパフォーム）注1
- 金利戦略とクレジット戦略をバランスよく融合し、魅力あるリスク・リターン・プロファイルを創出
- プルデンシャル・グループの円債運用
- 関係保険会社の資産を含め、10.8兆円の円建て債券資産の運用によって培われた経験、充実した運用体制/リソース、市場プレゼンスを ポートフォリオ・パフォーマンスへ還元注2
- PGIMの債券運用部門であるPGIMフィクスト・インカムのグローバルな視点や豊富なリソースを活用
注１ 2023年3月31日現在のコンポジット・リターン（報酬控除前）ベースです。過去の実績は将来の結果を保証するものでも、信頼できる指標となるものでもありません。
注2 2023年3月31日現在。
運用目標
| ベンチマーク* | NOMURA-BPI (総合） |
| 目標超過収益率** | 0.3～0.6％ |
| 実績トラッキング・エラー管理目標値*** | 0.55％ |
| 超過収益の源泉**** | |
| 個別銘柄選択 | 45％ |
| セクター配分 | 25％ |
| デュレーション戦略 | 10％ |
| イールドカーブ戦略 | 15％ |
| その他 | 5％ |
* ベンチマークに関する注記をご参照下さい。
** 上記目標の達成を保証するものではありません。
*** 市場環境等により著しく乖離することがあります。
**** 目標超過収益の要因を例示。ただし、これらの達成を保証するものではありません。
投資哲学
独自のリサーチにより市場の非効率性を捉え、相対価値分析に基づき割安な債券を選択すると同時に、トラッキング・エラーの抑制により安定した超過収益の創出が可能となる。
運用プロセス
運用プロセス全体を通じて、リスク管理を重視し、リスクの過度な偏りを回避
運用担当者
Seiji Maruyama
丸山 誠二
PGIMジャパン
取締役投資運用本部長兼
チーフ・インベストメント・オフィサー
兼債券運用部長、チーフ・ファンド・マネジャー
1987年4月日本債券信用銀行入行、資金証券部にてリスク管理に従事後、外貨金利トレーディングを担当。1989年1月より市場証券部にて円金利トレーディング、トレーディングサポートシステム開発に携わる。資本市場部を経て、1994年8月より企業派遣にてドイツ留学。1995年10月スイス日債銀(Nippon Credit Bank, Schweiz A.G.)へ出向、チーフ・ポートフォリオ・マネジャーとして債券運用及びエクイティ・オプション・トレーディングに従事。1997年6月日本債券信用銀行本店に帰任、シニア・トレーダーとして国債、先物、スワップ、および各オプションを用いた円金利自己勘定取引に携わる。1998年4月労働金庫連合会へ出向、債券運用に従事。2000年10月日本債券信用銀行に帰任、財務部にてALMおよび円金利運用に携わる。
2001年1月プルデンシャル生命保険に債券ポートフォリオ・マネジャーとして入社。2002年2月プルデンシャル・アセット・マネジメント・ジャパン（現PGIMジャパン）に入社、シニア・ファンド・マネジャーとして主に国内債券長期/超長期負債対応運用を担当。加えて、2008年6月より外国債券アクティブ運用、2010年１月より国内債券アクティブコア運用を担当。2008年7月チーフ・ファンド・マネジャーに昇格。2021年1月取締役投資運用本部長兼チーフ・インベストメント・オフィサーに就任。同職において国内債券、国内株式の運用全般を統括。債券運用部長、チーフ・ファンド・マネジャーも兼務。
関西学院大学法学部卒業、日本証券アナリスト協会検定会員
留意事項
当ホームページでご紹介している戦略への投資にあたっては、当社と投資一任契約を締結していただくことを前提としています。また、国内債券戦略以外への投資にあたっては、当社と一任契約を締結後、その契約に係る運用の権限をグループ内の運用会社に委託します。
費用について：投資一任業務の対価として、投資顧問報酬（資産残高に対し最大1.10％（税抜1.00％）※の逓減料率）が費用として発生します。また、一部の戦略では、前記の基本料率に加え成功報酬をいただく場合があります。成功報酬につきましては、あらかじめ定めた基準等に基づき実際の運用実績等に応じて投資顧問報酬が変動するほか、お客様と別途協議により取り決めさせていただくことから、事前に計算方法、上限等を示すことができません。投資顧問料率および最低受託金額については、契約資産の性質、運用方法、対象等に応じて、別途協議のうえ取り決めることがあります。投資顧問報酬とは別に有価証券売買委託手数料や、有価証券の保管等に係る諸費用が費用として発生し、受託資産から控除されることがあります。また、これらの費用は運用状況により変動するため事前に具体的な料率・上限額を表示することができません。前述のとおり、金額及びその上限額を記載することが出来ない費用があることから、お客様が支払うべき手数料の金額の合計もしくはその上限を記載することはできません。※当社が現在、投資一任業務で提供している運用戦略にかかる投資顧問報酬で最も高いものを記載しております。実際の投資顧問報酬は、個別の契約内容、受託資産残高等によって異なります。
リスクについて：投資一任契約に基づき当社が投資を行う金融商品（市場デリバティブ取引及び店頭デリバティブ取引を含む）には、次のようなリスクが含まれている場合があります。これらのリスクにより元本欠損が生じる可能性または当初元本を上回る損失が生じる可能性があります。次のリスクは、主なリスクであり、これらに限定されるものではありません。【価格変動リスク】債券の価格は、金利の変動等により上下しますので、償還前に売却する場合には、投資元本を割り込むことがあります。債券先物・オプションの価格は、金利の変動の影響等により上下し、これにより損失を被ることがあり、場合によっては投資元本を上回る損失が生じることがあります。市場デリバティブ取引の開始時には、保証金を支払う必要があります。さらに、市場デリバティブ取引に係る権利の価値の変動により、追加証拠金を支払う必要が生じる場合があり、これにより投資元本を上回る損失を生じることがあります。【信用リスク】発行者の経営・財務状況の変化及びそれらに関する外部評価の変化等による信用状況の悪化により、利払いが滞ったり、支払い不能が生じたりすること等があり、これにより投資元本を割り込むことがあります。【流動性リスク】流通性や市場性が乏しいことにより、有価証券または組入れ資産の売却換金が容易にできない場合があり、このことが売却期間や売却価格に悪影響を及ぼすことがあります。【為替変動リスク】外貨建の有価証券については、為替相場の変動等により、受取り円貨額が当初円貨での支払いから変動する可能性があります。これにより投資元本を割り込むことがあります。【カントリーリスク】外貨建の有価証券については、通貨不安による大幅な為替変動や円あるいは他通貨への交換制限が起こる場合があります。また、外国の政治経済あるいは社会情勢等により、売買の制限、売買あるいは受け渡し等不能といった事態が生じる場合があります。【権利行使期間の制限】オプション取引では、オプションを行使できる期間に制限があります。【期限前償還リスク】発行者の事情等により、債券の満期日前に償還されるリスクあるいは担保となる資産が期限前に償還されるリスクがあります。【第三者の信用リスク】第三者による保証付債券あるいはそのような債券が組み入れられている場合、保証会社の経営・財務状況の変化及びそれらに関する外部評価の変化等により、投資元本を割り込むことがあります。【ヘッジのリスク】ポートフォリオ保有資産に関連する証券またはデリバティブ取引のロングポジションまたはショートポジションを取ることでポートフォリオの一部または全てをヘッジすることがあります。ポートフォリオのポジションの価値下落をヘッジすることは必ずしもポートフォリオのポジションの価値変動を排除するとは限りません。またポジションの価値が下落した場合、損失を防ぐとは限りません。またヘッジ取引はポートフォリオのポジションの価値が高まる際には、その利得機会を制限することになります。ヘッジポジションとヘッジによりプロテクトしようとするポートフォリオのポジション間で不完全相関が発生した場合、ヘッジによるプロテクションは得られず、その結果損失を被るリスクに晒される可能性があります。【レバレッジのリスク】レバレッジを行なう場合、運用資産を担保とすることから、保有する資産価格が急激に下落した場合には、必要証拠金の充足が不可能となり、場合によっては投資元本を上回る損失が生じることがあります。
ベンチマークについて：NOMURA-BPI（総合）指数は野村フィデューシャリー・リサーチ＆コンサルティング株式会社が公表する日本の公募債券市場全体の動向を的確に表すために開発された投資収益指数（パフォーマンス・インデックス）です。本指数は、日本の流通市場の債券を一定の組み入れ基準に従って構成されたポートフォリオ（インデックス・ポートフォリオ）のパフォーマンスを基に算出されます。NOMURA-BPI（総合）指数の知的財産権とその他一切の権利は野村フィデューシャリー・リサーチ＆コンサルティング株式会社に帰属しています。野村フィデューシャリー・リサーチ＆コンサルティング株式会社は当該指数の正確性、完全性、信頼性、有用性、市場性、商品性および適合性を保証するものではなく、ファンドの運用成果等に関して一切責任を負いません。本ディスクレーマーは当社ホームページに記載されている全てのNOMURA-BPI（総合）指数に適用されます。