コロナ禍が収束に向かっているのは明らかなものの、依然として強い確信を持って将来を見通すことは難しい。また、コロナ禍発生後に起きた変化に関し、何がどの程度変化したのか、これらの変化は将来的も継続するものなのかも不明確である。2020年10-12月期のレポートでも言及したが、市場の不確実性が依然として高い中では、引き続き構造的変化や長期的トレンドを考慮した投資が安心できる戦略だろう。
とは言え、今後の見通しについては、徐々に予測可能となりつつある。その理由の1つに、早期回復した市場に関する情報や先行指標が公表され始めていることが挙げられる。つまり、今後何がどのように不動産需要を牽引するのかについて、我々の理解が進んでいる。また、過去のデータも役に立ち始める。サイクルの回復局面で共通して見られるような特性を前提として今後を推測することが可能になるだけでなく、過去の類似局面との相違点からもヒントを得ることができる。
地域別の不動産市場においても、足元の回復局面と過去のデータとの比較分析が中心的な論点となっている。
- 「米国不動産市場概況」では、都市部と郊外における賃貸住宅に対する需要について再考し、人口動態が今後の不動産市場の見通しに再び大きな影響を与えるかを検証する。同様に、コロナ禍を切り抜けてきた食料品店セクターに注目し、こうしたセクターのビジネス耐性が今後も持続可能であるか検証する。
- 「欧州不動産市場概況」では、セクター間におけるパフォーマンスの大きな格差に焦点を当て、これが投資の見通しにどのような影響を与えるかを検証する。また、オフィス市場についてより詳細な分析を行い、将来的なオフィス利用に関する不確実性を考慮すると、新規物件供給によるリスクは実際にどの程度あるのかについて検証する。
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重要な情報
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