株式と債券の相関は、マルチアセットのポートフォリオ構築において重要な情報であると考えられている。米国株式と米国債券の相関については多くの研究が行われてきたが、米国以外の国における株式と債券の相関、各国の株式や債券の相互関係、共通のマクロ経済要因については、それほど多くの研究がなされていない。
過去20年では、先進国市場における株式と債券との間には総じて負の相関があり、米国での経験則と一致している。株式と債券に負の相関がある場合には、一方が他方にとってのヘッジ手段として機能し、ポートフォリオ全体のリスク軽減につながる。各国における現地の株式と債券の相関が負から正に変化すれば、現地資産で構成したポートフォリオにおいて、本来期待されていたリスク・リターン特性が変わってしまう恐れがある。
各国における現地の株式と債券の相関の変化は、米国市場と他の市場の両方における経済状況や政策決定が原因となって生じる場合がある。株式と債券の相関が正へと変化する現象は、広範囲な先進国で発生する可能性が高く、そうなると、株式のヘッジ手段として機能する低リスクの債券への投資機会を見つけることが難しくなる。
最高投資責任者や資産配分担当者は、米国と米国以外におけるマクロ経済や政策の推移を注視しながら、株式と債券の相関関係が正へと変化する可能性を注視する必要がある。
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IAS 0614-100
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