- 世界金融危機以降、FRBは金融市場がストレスに晒されるような場合には敏感に政策対応してきた。2015年には中国の成長懸念、2018年後半には米中貿易摩擦や米連邦準備制度理事会（FRB）のタカ派姿勢等を背景に金融市場がストレスに晒されたが、いずれにおいてもFRBは金融引き締めから緩和的な姿勢に転じ、これが経済と市場にとって大きなバックストップとなった。
- FRB の政策と金融市場の関係性は世界金融危機前後で変化しており、特に世界金融危機以降はFRBの金融市場のストレスに対する感応度が高まった。一方で、世界金融危機以前の1963 年～1986 年においては、金融市場がストレスに晒される中でも金融引き締めが行われたことが示唆されている。
- FRBの政策は、その時点のインフレ環境に大きく左右される。高インフレ環境下では金融引き締めを通じた物価の安定、低インフレ環境下では金融緩和を通じた雇用の最大化が最優先事項となる。歴史的なインフレ高進が続く足元の環境では、2015年や2018年の金融市場のストレス局面とは状況が異なり、FRBによる対応策（いわゆる「FRBプット」）が期待できない可能性が高い。インフレ率が目標値へと回帰する「明確で説得力のある」証拠が得られるまで、FRBは金融引き締めの手を緩めることはないと考えられる。
- 金融市場のストレスを加味した（マクロ経済変数に照らし合わせて適正な政策金利水準を推定する）テイラールールに基づき、世界金融危機前後を推定期間として足もとの適正な政策金利を検証した。世界金融危機以前を推定期間としたモデルでは、足元のドットチャートが示す政策金利とほぼ同水準の4%程度が導き出された。一方、世界金融危機以後を推定期間としたモデルでは金融市場のストレスへの緩和的な対応が加味されたことによって、政策金利は2%程度に留まることが示唆された。
- また、1970年代半ばのように、FRBは景気後退を背景としてインフレ率が目標値に回帰する前に金融緩和に転じることや、景気後退を未然に防ぐために一時的に高インフレを容認することも考えられるが、これによって期待インフレが際限なく上昇する可能性があるほか、これまでのFRBのメッセージとも矛盾が生じるため、こうした可能性は高くないとPGIMフィクスト・インカムは見ている。
- これらを踏まえると、インフレが落ち着きを取り戻すまでは金融環境が更に引き締まることが予想され、PGIMフィクスト・インカムは引き続きリスク資産に対して慎重な見方を維持している。
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