Skip to main content
PGIMPGIM
  • ホーム
  • PGIMジャパン
    • 会社概要と沿革
    • 財務状況
    • 各種ポリシー
    • 責任投資への取り組み
    • お問合せ

    PGIMブランドとマルチ・マネージャー・モデル

    • PGIMブランド
    • PGIMフィクスト・インカム
    • PGIMリアルエステート
    • ジェニソン・アソシエイツ
    • PGIMクオンティテイティブ・ソリューションズ
    • PGIMプライベート・キャピタル

    プルデンシャル・ファイナンシャルについて

    • プルデンシャル・ファイナンシャルについて
  • 運用戦略一覧
    • 国内債券コア
    • グローバル・コア債券
    • グローバル・トータル・リターン
    • アブソリュート・リターン
    • 米国投資適格社債
    • 米国ハイイールド
    • エマージング債券
    • リクイディティ・レラティブ・バリュー(グローバル、米国)
    • エマージング債券ロング/ショート
    • クレジット・オポチュニティーズ戦略
    • ジェニソン・アソシエイツ グローバル・エクイティ・オポチュニティーズ戦略
    • 米国コア不動産デット戦略
    • 米国不動産デット戦略
    • 米国不動産コア(PRISA)戦略
  • インサイト - PGIMの視点
    • 2025年レポート一覧
    • 2024年レポート一覧
    • 2023年レポート一覧
    • 2022年レポート一覧
    • 四半期レポート一覧
    お勧めコンテンツ
    直近のレポート1
    直近のレポート2
  • お知らせ
Wall Street
四半期レポート:グローバル株式

2021年10-12月期の株式市場概況と2022年の見通し2021年10-12月期の株式市場概況と2022年の見通し

2022年2月7日

  • 日本語レポートのダウンロード
  • 英語レポートのダウンロード

コロナ禍がもたらす影響に対処するために、政策当局が異例の金融・財政刺激策によって成長を支援し続けたことで、2021年に米国経済は拡大した。

2021年10-12月期は、新型コロナウイルスの変異種であるオミクロン株の出現や、インフレ懸念の高まりを受けた連邦準備制度理事会(FRB)によるテーパリング加速の表明などのイベントが重なった。こうした状況下、株式市場は史上最高値近辺で越年したが、高バリュエーションのグロース株は大幅にアンダーパフォームした。こうしたグロース株の多くは、金利上昇が株式のバリュエーションに悪影響を与える可能性ついて懸念が生じたことで、株価が下落に転じた。

企業業績は引き続き堅調に推移し、コロナ禍の最悪期から力強く回復して年を終えた。金融・財政刺激策が奏功して家計および企業の手元資金は記録的な水準に達し、これによって需要が押し上げられるとともに、設備投資も堅調だった。サプライチェーンは依然として制約を受けているものの、港湾や物流の混雑は年明けとともに緩和の兆しが見られている。年末商戦は例年より前倒しで開始されたが、全体的な供給は例年の季節的な需要増と同程度であったと見られる。

雇用は引き続き回復基調にあり、幅広い業界において最低賃金の引き上げ、賞与の支給、福利厚生の充実など、人材確保と復職を促すような策が講じられた。こうした策にも拘わらず、「大退職時代」とも呼ばれる状況が続いている。消費者信頼感は、新型コロナウイルスのデルタ株、更に最近ではオミクロン株の出現によって2021年初の高水準からは低下したものの、依然として堅調に推移している。

米国議会では、連邦債務上限引き上げ法案、およびインフラ投資法案の可決という難局をほぼ乗り切った。しかし、バイデン大統領が公約に掲げる「より良い復興(Build Back Better)」法案は依然として通過の目処が立っていない。

 

続きはレポートをご覧ください。

ディスクレイマー

  • 世界産業分類基準(以下“GICS”):MSCI, Inc.(以下“MSCI”)とスタンダード・アンド・プアーズ・フィナンシャル・サービシスLLC(以下“S&P”)が開発し、両社が独占所有権を持つサービスマークで、ジェニソン・アソシエイツLLC(以下“ジェニソン” )は「そのままの状態で」利用するライセンスを保有しています。2009年10月1日時点で、ジェニソンはS&P/MSCI GICSで分類されている証券を再分類することはしておらず、GICSで分類されていない証券のみをジェニソンが分類します。そのため、本資料にはS&P/MSCI GICSが分類した企業とジェニソンが分類した企業の両方が含まれている可能性があります。
  • 本資料に記載している指数は情報提供のみを目的としています。 MSCI ACWI (オール・カントリー・ワールド・インデックス) は浮動株調整後の時価総額加重平均指数で、先進国と新興国における株式市場のパフォーマンスを示すものです。MSCI ACWI を構成するのは先進国24ヶ国、新興国21ヶ国の合わせて45ヶ国の株価指数です。 MSCI EM(エマージング・マーケット・インデックス)は、浮動株調整後の時価総額加重平均指数、世界の新興国市場の株式パフォーマンスを示すものです。MSCI EMを構成するのは、新興国26カ国の大型株と中型株です。ベンチマークのネットのリターンは返還請求が可能あるいは不可能な源泉税を差し引いたものです。ここで適用されている源泉税率はコンポジット・リターンの計算に用いられている源泉税率と異なり、コンポジットの税率よりも高い場合があります。スタンダード&プアーズ500 ® (以下、S&P 500)インデックスは、ニューヨーク証券取引所で取引される主要500銘柄を時価総額加重平均したインデックスです。 S&P 500 ®フィナンシャルズ・インデックスはGICS金融セクターに分類される銘柄で構成されています。ラッセル1000®グロース株インデックスは、ラッセル1000インデックスのうち、特にグロース株の特性を備えた銘柄で構成され、ラッセル1000®バリュー株インデックスは、特にバリュー株の特性を備えた銘柄で構成されています。ラッセル1000®インデックスは、米国のラッセル・インベストメンツが公表する、米国の大型株のベンチマークとして利用される指数で、ラッセル3000指数の構成銘柄のうち、時価総額などを基準に上位約1000銘柄で構成されています。
  • MSCIに関する情報は御社内での利用のみ許可されるものであり、いかなる種類のものであれ複製もしくは再配布することは禁じられております。また、金融商品、インデックスの基礎もしくは一部として用いられることも禁じられております。MSCIに関する情報は投資助言、或いは投資判断を行う(もしくは判断を控える)よう推奨をするものではなく、また、そのような観点から信頼されるものでもありません。過去のデータおよび分析は将来のパフォーマンス分析、予測、見通しを示唆するもの或いは保証するものとして用いられるべきではありません。MSCIに関する情報は現時点のものであり、本情報の使用者は当情報の資料の使用に際する全体のリスクを負います。 MSCI或いはインデックス・データの算出や収集に携わった第三者は、いかなる保証(独自性、正確性、完全性、適時性、商品性、特定目的との適合性、権利侵害の不存在に関する一切の保証を含みますがこれに限定されません)も行いません。上記を制限することなく、MSCIおよび第三者は、直接的、間接的、特別、懲罰的、付随的またはその他により生じた損害(利益の逸失を含む)に関して、いかなる場合においても責任を負いません。
  • 投資家は、指数に直接投資することはできません。
  • 本資料に記載しているすべての指数は、第三者の登録商標あるいは商品名/サービスマークです。それらの商標、商品名/サービスマークに関する情報やデータには所有権や守秘義務があるため、ジェニソンによる事前承諾なしに複製することは堅くお断り致します。

留意事項

  • 本資料は、PGIMジャパン株式会社(以下、当社)の関係会社であるジェニソン・アソシエイツLLC(以下“ジェニソン” )が作成した”4Q 2021 Market Review and 2022 Outlook” (2022年1月発行)の一部を当社が翻訳したものです。原文と本資料の間に差異がある場合には、原文の内容が優先します。原文レポートの閲覧をご希望の場合は、当社の営業担当者にご連絡下さい。
  • ジェニソンは、プルデンシャル・ファイナンシャル・インクの資産運用部門であるPGIM傘下のアクティブ運用に特化した運用会社です。
  • 本資料は、情報提供を目的としたものであり、特定の金融商品の勧誘又は販売を目的としたものではありません。 また、本資料に記載された内容等については今後変更されることもあります。
  • 記載されている市場動向等は現時点での見解であり、これらは今後変更することもあります。また、その結果の確実性を表明するものではなく、将来の市場環境の変動等を保証するものでもありません。
  • 本資料に記載されている市場関連データ及び情報等は信頼できるとジェニソンが判断した各種情報源から入手したものですが、その情報の正確性、確実性についてジェニソンならびに当社が保証するものではありません。
  • 過去の運用実績は必ずしも将来の運用成果等を保証するものではありません。
  • 本資料は法務、会計、税務上のアドバイスあるいは投資推奨等を行うために作成されたものではありません。
  • 当社による事前承諾なしに、本資料の一部または全部を複製することは堅くお断り致します。
  • “Jennison Associates”、“Prudential”、“PGIM ”、それぞれのロゴおよびロック・シンボルは、プルデンャル・ ファイナンシャル・インクおよびその関連会社のサービスマークであり、多数の国・地域で登録されています。
  • PGIMジャパン株式会社は、世界最大級の金融サービス機関プルデンシャル・ファイナンシャルの一員であり、英国 プルーデンシャル社とはなんら関係がありません。

 

PGIMジャパン株式会社

金融商品取引業者 関東財務局長(金商)第392号

加入協会 一般社団法人投資信託協会、一般社団法人日本投資顧問業協会

PGIMJ88141

PGIM
  • 当サイトのご利用にあたって
  • プライバシー・ポリシー
  • 証券取引等監視委員会(情報提供窓口)
  • PGIMの社員を名乗る人物による取引勧誘に関するご注意

商号等:PGIMジャパン株式会社 (PGIM Japan Co., Ltd.)

金融商品取引業者 関東財務局長(金商)第392号

加入協会:一般社団法人 投資信託協会、一般社団法人 日本投資顧問業協会、一般社団法人 第二種金融商品取引業協会

You are viewing this page in preview mode.

Edit Page