イラン紛争は市場見通しに大きな影響を与え、スタグフレーションへの懸念を高めた。停戦が紛争を巡る不透明感を払拭するか否かにかかわらず、これまでの国債利回りの上昇とスプレッドの拡大は長期的にリターンにとって好材料となる。
４年目を迎えた債券の強気相場の滑り出しは穏やかだったが、様々な懸念含みのスタートとなった。AI投資は、最終的な収益の創出や経済への悪影響に対する疑念が燻る中でも、長期債の発行急増の牽引役となった。一方、一部のクレジットで発生した「事故」を受け、こうしたイベントの影響は局所的なものにとどまるのか、それとも私募ファンド、BDC、CLOなどを通じて広範な市場に波及して本格的なクレジット・サイクル上の転機となり、場合によっては景気拡大に対するシステミック・リスクとなり得るのか、という問題が提起された。
こうした懸念にイラン紛争が加わった。4月7日の停戦発表に先立つ市場の反応は概ね想定内で、株式市場は下落、国債利回りと米ドルは上昇、クレジットスプレッドは拡大した。最も大きく変動したのは原油（ブレント原油価格は約80％上昇）と欧州天然ガス（約70％上昇）だった。
予測しにくい紛争の展開に加え、4月7日の停戦も不確かな可能性があることを踏まえ、当社エコノミストは「深刻な悪化」と「緩やかな悪化」という2つのシナリオを策定した。いずれにせよ、紛争前の状況と比べて、ファンダメンタルズはすべて悪化しており、不確実性の高まり、インフレの加速、財政刺激策と防衛費を賄うための財政赤字の拡大が見込まれる。
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